日経平均1,259円安、半導体株が中心に売られた日。原油急騰が『利下げ』シナリオを揺らした理由

【市況の話】9月11日の日経平均は1,259円61銭安(64,011.34円)。原因は中東情勢の急変で原油が急騰し、米国のインフレ再燃懸念が「利下げ」を遠ざけたことにある。半導体・AI株が中心に売られた一日を整理する。

1,259円安、一時2,000円超の下落

日経平均は前日比1,259円61銭安の64,011円34銭で取引を終えた。下落率は1.93%。午前中には売りが加速し、一時2,062円32銭安の63,208円63銭まで沈む場面もあった。約1週間ぶりに64,000円台を割り込んだことになる。TOPIXも26.28ポイント安(-0.65%)と、規模の大小を問わず幅広い銘柄に売りが広がったことがわかる。

震源はホルムズ海峡、原油が5月以来の水準に

きっかけは中東情勢の緊迫化だ。イランがホルムズ海峡付近で船舶を攻撃し、米国が応戦したと伝わったことで、供給不安から原油価格が跳ね上がった。北海ブレント原油は1バレル109.97ドルまで上昇し、5月初旬以来の高値を付けている。週間の上昇率は12.4%と、7月上旬以来最大の値幅だった。

原油高がなぜ株安につながるのか。エネルギーコストの上昇はそのままインフレ圧力になる。実際、前日9月10日に発表された米8月PPI(卸売物価指数)は前年比+5.4%と、市場予想の+5.3%を上回った。月次でも+0.4%と5月以来の高い伸びで、コアPPI(前年比+4.6%)も市場予想通りの高水準にとどまった。原油高と物価指標の上振れが重なったことで、9月16日のFOMC(米連邦公開市場委員会)で想定されていた「利下げ」の前提が揺らぎ、長期金利が上昇する結果になった。

売られたのは半導体・AI株、買われたのは内需・防衛系

金利上昇局面で真っ先に売られるのは、将来の利益成長を織り込んで買われてきた半導体・AI関連株だ。前日10日の米半導体株安の流れも重なり、キオクシアHDとアドバンテストの2銘柄だけで日経平均を約272円押し下げた。一方で、内需系や防衛・商社系には資金が逃げ込み、京セラやコナミG、豊田通商などが逆行高となっている。金利に敏感な「成長株」から、業績の実需に支えられた銘柄へと資金が動いた一日だったと見ていい。

自分ならどう考えるか

今回の下落は「AI相場の終わり」ではなく、中東情勢という外生的なショックが金利観測を揺らした結果だと自分は見ている。9月16日のFOMCまでは、原油価格と長期金利の動きに市場が振り回される展開が続きやすい。半導体株が下げた場面を押し目と見るかどうかは、原油高が短期の地政学要因で収まるか、それとも高止まりしてインフレの構造要因になるかを見極めてからでも遅くない、と自分は考えている。

※本記事はAIが収集した公開情報をもとに自動生成したものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。